長崎県の気候データ｜10指標の全国順位・偏差値と月別データ（気象・台風・地震）

↑ 10指標の一覧表に戻る

年間降雪量は4cm、全国30位。「長崎で雪」と聞くと意外ですが、九州8県では佐賀と並ぶ最多タイです。年平均気温が全国4位の暖かい県に、なぜ雪が積もるのか——答えは地理にあります。

長崎に雪を降らせるのは、日本海をわたってくる筋状の雲です。強い寒気が吹き出すと対馬海峡で雪雲の列が発達し、遮る山のない海上を通って県内へまっすぐ流れ込みます。九州の他県の多くが山地の陰に入るのに対し、長崎県は雪雲の通り道に正面から向き合う位置にあります。雪の日の出現率は2.6%（全国25位）と九州では多く、2016年1月の寒波では長崎市で17cmの記録的な積雪になりました。

注意すべきは、坂の街ならではの道路事情です。斜面都市の長崎では、数cmの雪でも坂道が凍結すると車も歩行者も動けなくなります。2016年1月の寒波では水道管の凍結破裂が九州一円で相次ぎ、長崎県内でも断水が長期化しました。年に数日しか降らない地域ほど備えが薄く、同じ数cmの雪でも生活への打撃は雪国より大きくなります。降雪量の順位が下位の県ほど、雪への耐性は低い——この逆説は、雪の指標を読むときに必ず頭に置いてください。

↑ 10指標の一覧表に戻る

年間日照時間1,863時間は全国31位、九州・沖縄8県では7位です。同じ九州北部でも佐賀（1,971時間・22位）より年100時間以上短く、海に開けた長崎は冬の雲の影響を正面から受けます。

冬型の気圧配置になると、長崎は「日本海側の顔」で振る舞います。対馬海峡で発生した雲が海上からそのまま流れ込むため、1月の日照は104時間と福岡並みに落ち込みます。脊振山地の山かげでいくらか晴れる佐賀（128時間）との差は、九州北部の中での立地の違いをよく表しています。

いちばん長いのは8月の207時間。梅雨の6月は125時間まで落ち込み、長崎の日照の谷は「冬」と「梅雨」の2回あります。いっぽう10月は179時間・晴れの出現率60%と秋の空は安定し、快晴日数は年31.9日・全国16位——「曇りの県」というわけでもありません。次の指標で、その晴れ方の中身を見ます。

↑ 10指標の一覧表に戻る

日照時間は「太陽が何時間出ていたか」の合計であって、「晴れの日が何日あったか」ではありません。旅行の日程を決めるときに知りたいのは、たいてい後者のほうです。そこで、その月にどの天気が何割の日に出たかを帯グラフにしました。帯の幅がそのまま出現率（％）です。

この形にすると、長崎の空の性格が見えます。冬は雪の帯が1月12%・2月11%と現れ、晴れは35%前後——九州にいながら「日本海側の顔」をもつ冬です。逆に秋は空が澄み、10月の晴れ60%は年間1位。行楽はここが本命です。

6月は雨の帯が41%まで膨らみ、一年で最も雨の日が多くなります。梅雨の期間そのものは他県と変わりませんが、東シナ海からの湿った空気を最初に受け止める九州西岸は、梅雨前線の「一次受け」です。この帯グラフは気象庁の平年値（30年）ではなく、1968年から2025年までの58年分の観測を独自集計した値です。年間の晴れ率45%・全国25位という1つの数字だけでは、この性質は読み取れません。

4つの天気それぞれで全国順位を出すと、長崎の性格が見えてきます。晴れは全国25位（44.5%）、くもりは24位（25.5%）、雨は17位（27.4%）、雪は25位（2.6%）——4つとも中位で、特定の天気への偏りがありません。強いて言えば快晴日数は31.9日・全国16位とやや上位。「どの天気にも振れない、海の空」が長崎です。同じ帯グラフを佐賀（快晴7位）や福岡（くもり10位）と見比べると、九州北部の3県でも空の個性がまるで違うことが分かります。

↑ 10指標の一覧表に戻る

年平均湿度71%は全国15位、偏差値54。福岡（68%・28位）より一段湿った、九州でも上位の「湿気の県」です。ただしこの指標も、年平均のままでは中身が見えません。

月別では、6月と7月が80%、8月76%・9月73%。梅雨から夏の4ヶ月は、東シナ海の湿った空気がそのまま県土を覆います。気温31.9℃・湿度76%という8月の組み合わせは、体感では気温の数字以上に厳しい。しかも夜は熱帯夜（全国7位）で湿度も下がりません。屋外の作業や部活動は、気温だけでなく暑さ指数（WBGT）で判断してください。

冬もあまり乾きません。12月〜2月でも65〜67%と、海からの湿りが絶えないためです。それでいて冬型の日には雪が舞う——「湿った暖かい冬」が長崎の冬の顔です。空気の乾燥には強い一方、洗濯物の乾きにくさや結露・カビ対策は一年を通しての課題になります。

↑ 10指標の一覧表に戻る

UVインデックスの年平均は4.41で全国5位。上位はほぼ沖縄と南九州で占められ、九州北部からただひとつ食い込むのが長崎です。北緯32〜33度台という本州のどの県よりも南にある緯度が、そのまま順位に出ています。

月別で注目してほしいのは、5月にすでに5.6（「強い」の上位）へ達することです。気温はまだ24℃前後で過ごしやすいのに、紫外線は真夏に迫る水準。海辺のレジャーが気持ちいい季節ほど、対策が抜けやすくなります。

ピークは8月の7.3。6月は梅雨の雲でいったん5.4に下がり、梅雨明けとともに跳ね上がる形です。9月も5.5残るため、実質的な対策期間は4月から9月までの半年間。雲があっても紫外線の6〜7割は地表に届くので、曇りの日を「大丈夫な日」と考えないでください。

「何月の何時が強いのか」は、月平均だけでは分かりません。下は晴天時のUVインデックスを月と時刻の両方で並べた表です。

↑ 10指標の一覧表に戻る

年平均風速2.3m/sは全国37位、偏差値41。三方を海に囲まれた県なのに風が弱い——意外な数字ですが、種明かしは観測点の立地です。長崎地方気象台は山に囲まれた斜面の街・長崎市にあり、周囲の地形が風をさえぎります。この指標は代表地点の置き場所に最も左右されやすいので、順位だけを一人歩きさせないでください。

実際、同じ県内でも海に突き出た地点では風はまるで違います。東シナ海に開けた五島や対馬、野母崎などの沿岸部は冬の北西季節風をまともに受ける強風地帯で、市街地の2.3m/sという数字とは別世界です。「長崎県の風速」という1つの数字が代表できる範囲は、実はかなり狭いのです。

季節では3月と7月の2.6m/sが最も強く、11月の2.0m/sが最も弱い。春は低気圧の通過、夏は海陸風が理由です。そして年平均風速という指標には、台風の暴風はほとんど反映されません。長崎の風の本当のリスクは平均値の中ではなく、次の⑨にあります。

↑ 10指標の一覧表に戻る

この表で台風の指標に使っているのは「上陸数」ではなく「接近数」です。先に理由を書きます。気象庁の「上陸」は台風の中心が北海道・本州・四国・九州の海岸線に達することを指し、沖縄県は定義上どれだけ台風が通っても上陸に数えられません。上陸数で47都道府県を並べると、日本で最も台風の影響を受ける沖縄が最下位に並ぶという逆転が起きます。また上陸は中心が最初に達した1県だけを数えるため、隣県が大きな被害を受けても数字に表れません。中心から300km以内に入った回数を数える「接近数」なら、47都道府県すべてを同じものさしで、しかも毎年の値として比べられます。

「上陸」とは、台風の中心が北海道・本州・四国・九州の海岸線に達することをいいます。この定義で数えると、長崎県への上陸は過去75年で18回。鹿児島県の45回に次ぐ、九州で2番目の多さです。南から北上する台風にとって、東シナ海へ長く突き出した長崎県は九州の「受け止め役」——中心が最初に達する海岸線を、九州で最も広く持つ県のひとつです。

接近で数えても、長崎の多さは変わりません。中心から300km以内に入る「接近」で数えると、九州北部地方には年3.8個（気象庁平年値・1991〜2020年）。月別では7月0.8個・8月1.1個・9月1.1個で、この3ヶ月に年間の約8割が集中します。月別表の台風の列が夏にはっきり色づくのは、隣の地震の列との最大の違いです。地震は時期を選べませんが、台風は「来やすい時期」がわかっている。つまり備えを計画できる災害です。市町村別の詳しい接近回数は台風の接近数ランキングで確認できます。

警戒すべきは暴風と、海のリスクです。1991年の台風19号は佐世保市付近に上陸し、佐世保では最大瞬間風速54.3m/sを観測、県内全域が記録的な暴風になりました。台風が九州の西の海上を進むコースでも、長崎県は進行方向の右側＝危険半円に入り、暴風と高波をまともに受けます。離島では海上交通が止まり生活物資に直結する——海の県ならではの弱点です。「毎年3.8個接近し、ときに上陸する」前提で、7〜9月の予定には台風の代替日を用意してください。

↑ 10指標の一覧表に戻る

九州8県では4番目、全国22位。福岡（15.7回）や佐賀（7.6回）よりはっきり多い数字ですが、中身が独特です。長崎の回数の多くは、島原半島——雲仙の火山活動によるものです。1990〜95年の雲仙普賢岳の噴火活動期には火山性の有感地震が群発し、107年合計3,931回のうち相当部分がこの時期と島原半島周辺に集中しています。「県全体が満遍なく揺れてきた」回数ではなく、「火山の足元が集中的に揺れた」回数として読むのが正確です。

そこで、残り半分の「これからの確率」を並べます。地震調査研究推進本部（J-SHIS）が公表している、今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率です。

島原半島を走る断層群と、生きている火山。島原半島には雲仙断層群が延び、南西部（北部）の想定はM7.3程度・30年以内ほぼ0〜4%——全国の主要活断層の中で発生確率が「高いグループ」に入ります。そして半島の中央には、いまも活動を続ける雲仙普賢岳があります。1792年・1922年・1990年代と、地震・噴火・津波の記憶がひとつの半島に重なる、九州でも特別な場所です。回数の数字だけでなく、断層と火山という足元の実体を並べて初めて、防災の判断材料になります。

↑ 10指標の一覧表に戻る